プラスは2015年度より海外事業をパートナー型の運営方式に変更しました。プラスは設立以来、現地に駐在員や調整員を長期または短期で置いて、日本人を中心に事業計画や事業運営を行ってきました。プラスが団体として現地での事業の経験を積み重ねていく中で、より効率的な事業の在り方を検討するようになりました。
プラス設立当初の活動の一部
現地の駐在員コストを減らし現地の人々により多くの支援が届けられるよう、また現地の人々が主体的に事業運営を行えるキャパシティを向上していくため、2015年度よりパートナー型の運営方式に切り替えることにしました。
ウガンダのパートナー団体のひとつ：マルチパーパス
具体的には、現地で信頼できるNGO（NPO）をパートナー団体とし、共同で事業計画や事業運営を実施しますが、現地での実際の調整業務や日々の事業実施は現地のパートナー団体が主体的に行い、プラスは裏方に回ります。事業計画や必要なモニタリングといった重要な局面では、プラスの職員が現地に渡航しフォローアップを行います。
ウガンダで実施しているペーパービーズ事業ではこのパートナー型の運営方式で事業を進めています。現地に日本人の駐在員がいないことで不安なこともありますし、迅速な情報共有ができないこともあります。それでもパートナー団体に任せるところは任せることで、彼ら自身の事業に対するモチベーションやオーナーシップを大事にしています。事業管理についてはプラスのキャパシティの向上も求められています。
パートナー団体マルチパーパスによる現地の調整業務の様子
プラスではこのたびケニアでの事業拡大に向け、現地の新しいパートナー団体を探し始めました。次回の現地レポートで詳細をお伝えします。
（文責：巣内）
